2010年8月アーカイブ

行くべき方向がわかるということは、今、自分のいる位置が地形図上でわかっていなければなりません。


駅や十字路にいれば、地図でその位置を探すのは簡単ですよね。


では、道の途中や草原の中にいる場合はどうすればいいのか。


少なくとも周囲で目立つものを探しましょう。


例えば学校が見えたとしたら、その位置を地図で探し、そこから考えれば自分の位置はどこだかわかります。


山の中だったら、近くに見える独特の形の山とか、岩の崖などから、それに相当する記号や山を探し、逆にいまいる位置の見当をつけます。


何年か前から、GPSという、衛星からの電波でいる位置がわかるという道具が売り出されていますね。


これは自動車のナビシステムの人間版のようなものですが、これは地図上に光る点で表すものではなく、今いる位置の経度と緯度がわかるというものです。


地形図の四隅には、その範囲を示す経度と緯度が記されているから、地形図に方眼を引いておけば、GPSの示す経度と緯度から、位置をかんたんに探せます。


しかし、まったく地図がわからなければ、人間用GPSも役に立たないわけです。


だいたい3万円から6万円くらいするそうです。

高度成長期を通じてわが国の経済発展企業城下町を支えてきた鉄鋼、造船、石油化学、非鉄金属などの基幹産業は、近年、深刻な不況に悩まされている。

このため、大幅な設備の廃棄や削減縮小と人員整理を行っている企業も多い。

こうした企業のほとんどが、地方都市においていわゆる「企業城下町」を形成している。

地域の基幹産業の衰退はそのまま地域経済の沈滞につながる場合が多い。

このように、特定の企業に地域経済の枢要な部分を依拠しているまちを、企業城下町という。石塚孝一氏によると、無論、いわば城主である企業(中核事業所)は構造不況業種ばかりではないが、一般に、今日企業城下町が抱えている問題としては、中核事業所の拠点性の低下、中小企業の自立性の弱さ(下請性)、都市機能の弱さ、土地条件の狭あい化、住民の精神的自立性の弱さ、といった点が指摘されている。

企業城下町のなかでも、とくに小都市においては、中核事業所の人員整理や配置転換等にともなう人口流出のほかに、いわゆる広義の都市機能の弱体化、都市間競争の激化等を背景として、隣接・周辺の上位都市への買物客の流出、企業の商品・サービス等の市外調達などにより、地域経済社会の活力低下が加速される状況がみられる。

1枚の地形図で表される範囲は限られるので、もっと広い範囲が知りたければ東西南北に繋がる地形図が必要になります。


5万分の1の地形図1枚の範囲は、2万5千分の1地形図、4枚分に相当します。


理屈はどうでもいいのですが、面積はタテ掛けるヨコで出すので、5万は2万5千の2倍の長さだから面積は4倍になるということ。


さて、必要な地形図を買ったとして、まずどちらの方向に行くかを見なければなりません。


地形図は上が北になっているから、磁石の北を地図の上に合わせます。


行くべき山が地図のどこにあるかを見れば、行く方向がわかるはずです。


正確には本当の北と磁石の北との差(偏角)があるのですが、だいたいの方向は十分わかるので、気にしないことにします。


むしろ、磁石がない場合にどうするかが問題ですよね。


アナログ(針のある)の時計をつけていれば短針を太陽の方向に向け、それと12時との2等分線の方向が南になります。


ですから、その方向に地形図の下を合わせればいいのです。


何もなかったら、切り株を探し、1番目の詰まっている方向を北と考えて、地形図の上を合わせます。


どれだけ歩くのかとか、どれくらい歩いたのかを見る場合、キルビメーターという地図で距離を計る道具があればわりと正確にわかります。


しかし、そんなものがなくても、大体の距離を知りたければ、中指と人差し指をせいいっぱい広げて、地点と地点の長さを計るといいでしょう。


人によって若干違いますがこの幅は約8ｃｍほどなので、5万分の1の地形図なら4キロ、2万5千分の1の地形図なら2キロということになります。


いくらか正確に知るには、地形図のスケールの上で指を広げてみて、どのくらいになるか調べておけば、個人差を訂正できます。