ロチェスター大学経営大学院の研究は、どの年でも、株式パフォーマンス上位10パーセントの企業は、経営者の報酬を実質5・5パーセント上げ、低位10パーセントの企業は経営者報酬を4パーセント切り下げるでしょうと指摘しています。
1985年に企業リーダーたちの最高経営責任者としての最優先目標を調査したところ、51パーセントが「株主資産価値の創出」であったのは驚くに当たりません。
第一優先順位が、「自社を市場ないし嫉産業のリーダーにすることである」と答えたのは、たった18パーセントでした。
機関投資家は手っ取り早い成果を得ることを期待されているので、短期取引に中心を置くことに固執します。
ファンド・マネジャーは、4半期あるいは月毎の収益に基づいて評価されます。
実際、1985年の308の国内最大機関投資家の調査では、銘柄を選ぶとき・・・
企業の製品の品質、それが通常は企業の長期競争力の健全な評価であるのに、それを考慮したのはたった4パーセントだったということがわかっています。
金融機関を監督する連邦規制は、ファンド・マネジャーが活発な取引をすることを奨励してきました。
1985年まで、この規制は長期・短期にかかわらず、ファンドの成果を基準にしてマネジャーの報酬を決めることを禁止しさえしました。
ほとんどのマネジャーは、マネジメント手数料、ポートフォリオの規模、取引費用を基にして報酬を受けています。
そのため、マネジャーたちは長期的結果にかかわらず、投機し株式市場をかき回すという抑え切れない誘惑にとりつかれるのです。
年金基金の株式保有の急増は、ファンドの短期中心主義に非常な影響力を与えます。
これらのファンドに保有される企業純資産の価値は、1970年には850億ドル以下だったものが、1983年には3250億ドルとなり、あと10年後には1兆ドルに達するとみられます。
このような巨額の金の狂騰ともいうべき動きが、株式市場全体のプライオリティー(優先順位)とパフォーマンス(成果)を形成していくのです。
これは今流行しているノルディックウォーキング ポール 販売市場にもいえることですね。